学校の先生

 
教師の収入

公立校で750万円前後です。公立の場合、基本的にリストラはありませんから、安定した職業だといえるでしょう。私立の場合、公立よりやや高めですが、学校により差があります。

学校の先生になるには
 
大学等へ進学し、小・中学校・高等学校別に教員免許を取得する必要があります。
それから、教員採用試験を受けます。公立の場合、かなりの高倍率です。
しかし、倍率に差があるようで、首都圏よりも地方のほうが倍率が高く、
小学校よりも中・高学校の方が高くなっています。

小学校の教師は、全ての教科をまんべんなく教える必要があり、
授業のほかにも学芸会や運動会など様々な行事の準備など、とにかく忙しいのが現状です。
また、学級崩壊や、いじめ、不登校などの問題に対処したり、最近よく聞く「モンスターペアレント」の対応をしたりと、大変な仕事であるため、倍率が低めなのかもしれません。

中学校の教師は、思春期という繊細な時期を子どもと過ごすため、よりきめ細やかな対応が求められます。
また、中学校は義務教育なので、どんな問題児も基本的には、退学処分にはできません。
なるべく、「荒れている学校」には赴任したくないというのが、教師の本音かもしれません。
また、部活動などの顧問を教師が担当しており、朝練や放課後の練習で忙しく、土日も練習や試合で休めません。

高校の教師は、小中の教師に比べると、授業以外での時間的負担は少ない方ですが、授業自体が高度になるため、分かりやすく教えるための下準備など、きめ細かい指導が求められます。
大切な仕事に進路指導があります。家庭環境なども考慮して生徒へのアドバイスをすることは、とても責任の重い仕事です。

小中高それぞれに苦労があり、最近では教師のうつ病や不登校などが聞かれるようになっています。
しかし、そもそも教師の仕事は大変であり、それだけに、やりがいのある仕事です。
問題のある学校ばかりではなく、生徒や親と信頼関係を築いていく教師もいます。

年収の目安(平均)

公立高校 777万円
公立小・中学校 742万円
(総務省「平成19年地方公務員給与実態調査結果の概要」より)

 

スポンサーリンク

ページの先頭へ

子育て費用の目安と資金対策 教育費ナビ トップへ

教育費ナビは特定の施設、団体とは関係のない個人が運営しています。
関連サイト/米国ETF海外分散投資
Copyright © 20154 教育費ナビ All Rights Reserved.